インターネットのルール

2020/10/26 更新

インターネットに接続されたコンピュータを利用する際、一般社会と同様のマナーをネットワーク上でも守ることが求められます。
利用者は常に責任を持って、自分の行為が適切であるか正しく判断して使いましょう。

対象者	全学生、教職員
目的	モラルとルールを守ってインターネットをお使いいただく。

本学の教育・機器利用の目的に反する行為

アカウントとメールアドレスは、教育研究活動、事務業務活動のために配布されるものです。この目的に反する行為はしてはいけません。

　1. アカウント（ユーザーID）・パスワードの管理を怠る
　2. MyVolume・メールの管理を怠る（容量をオーバーさせる等）
　3. ネットワークに負担をかける行為
　4. 教育研究、事務業務以外の利用

※利用の記録（アクセスログ）
ほとんどのネットワークサービスにおいて利用の記録（アクセスログ）を取っています。この記録は、一時的な利用統計を得る目的以外にも、不正利用がされた場合等の調査目的に使用する事があります。

「不正アクセス行為の禁止等に関する法律」（不正アクセス禁止法）が平成１２年２月１３日から施行されました。以下の行為は、「不正アクセス行為」や「不正アクセス行為を助長させる行為」として禁止されています。違反者は法的に処罰されます。

　1. 他人のアカウント・パスワードを使用する
　2. 他人のアカウント・パスワードを第三者に提供する
　3. アカウントのないコンピュータに侵入する

以下の行為は、ネットワーク上であるからと許される訳ではありません。一般社会と同じように、法律違反となります。違反者は法的に処罰されます。

　1. 猥褻（わいせつ画像・文書等）をホームページで公開
　2. 著作物（写真・絵・文書等）の無断掲載
　3. 誹謗中傷・差別的発言による人権侵害
　4. メール・写真等の無断公開によるプライバシーの侵害
　5. ソフトウェア（有償）の違法コピー

ネットワークを快適に使うために、他人に迷惑になるような行為を行ってはいけません。

　1. チェーンメール（不幸の手紙等）を送る
　2. 匿名・他人の名前を騙る
　3. 勧誘・アンケートメール等を不特定多数に送る
　4. デマ情報を流す
　5. コンピュータの占有

メールを送る際に、注意しなければいけないマナーがあります。知らず知らずのうちに、相手に迷惑をかけないように気を付けましょう。

メールアドレスを間違えない
当然の事ですが、間違いメールは迷惑のもとです。自分のアドレスや宛先のアドレスは絶対に間違えないように注意しましょう。
相手が読める文字でメールを書く
「Subject・件名」は必ずつける
題名から内容が想像できるようにした方が親切です。学内では漢字を使うことができますが、海外では漢字が使えない場合があります。注意しましょう。
人に見られては困る内容を送るのは控える
電子メールの完全な秘匿性は保証されていません。
チェーンメールは送らない
もし、チェーンメール（不幸の手紙等）を受け取っても転送してはいけません。あなたもチェーンメールを出すことになるからです。
自分がどこの誰かを明記する
電子メールアドレスだけではその差し出し人が誰であるかを特定できません。

受信したメールにはウイルスが潜んでいるかもしれません。知らない人からのメールや、件名が外国語のメールの開封には十分気をつけましょう。

メールの内容は自分自身で判断する
送られてきたメールの内容がデマである可能性があります。信じるか信じないかは自分の判断です。
見ず知らずの人からのメールの取り扱いには注意
メールに添付されたファイルにウイルスが潜んでいる可能性もあります。
知らない人からのメールは捨ててもかまいません。

学術情報センターのコンピュータからWebブラウザを使って新製品を紹介するサイト、自作のソフトを配布するサイト、お話し合いができるサイト、知らなかったことを教えてくれるサイト、ショッピングができるサイトなどへアクセスすることができます。

自分の責任で判断する
公開されているサイトの情報が必ずしも正しい情報を発信しているとは限りません。受け取った情報が正確かどうかを判断するのはあなた自身の責任です。
公開されているサイトの誹謗中傷はしてはいけない
自分の安全は自分で守る
不用意に個人情報を入力してはいけません。入力した情報が悪用される恐れがあります。

通知書を受け取った学生・教員は、学術研究活動のための個人のホームページを開設することができます。

学術研究目的に限定した個人向けのサービス
学術研究目的以外の公開は行えません。
対象ユーザーは、学情センターのアカウントを持つ全ユーザー
個人の責任において情報を公開することが出来る
公開された情報は全世界からアクセス可能となります。各個人が公開する情報のセキュリティに関しては十分注意しなくてはいけません。
著作権法や個人のプライバシーに配慮し公序良俗に反しない
法律に反する内容の公開は禁止