1. 大学全体で汎用的に使用できることが見込まれること
   例）OS：マイクロソフト Windows 等
   汎用アプリケーション、ソフトウェア：
   ・マイクロソフト包括ライセンス契約による製品群（マイクロソフトオフィスなど）
   ・ウィルス対策用ソフトウェア
   ・アドビ包括ライセンス契約による製品群 など
   
   
2. PC教室での授業、および当該授業課題作成用であること
3. ネットワーク（フローティング）ライセンスが設定されていること（もしくは、価格的にPC教室のすべての端末に導入可能であること）
4. クライアントPCにハードウェアキーを必要としないこと
5. クライアントPC、もしくはサーバのディスク容量に収容できること
6. ライセンスコントロールが可能なこと

1. 選定（学術情報センター）
   前提条件に適合し、本学に有用と見込める新規ソフトウェア、または 「B区分、C区分ソフトウェアのA区分化」、「学科等からのA区分ソフトウェア導入要望の取扱い」 に該当するソフトウェア等から、学術情報センターが選定を行う。
   
   
2. 調査・検討（学術情報センター会議）
   学術情報センター会議において審議、導入の可否を決定する。 審議時、あらかじめ情報システム課にて、以下の点などについて調査を行い、その結果を併せて報告する。
   各区分の前提条件を満たしているか。
   ・インストール済みのソフトウェアとの干渉等、既存システムへの影響がないか。
   ・ネットワークライセンス、またはPC教室のすべての端末に導入する場合の費用
   ・その他、当該ソフトウェアのインストール、運用等に関する情報
   　
3. 調達（学術情報センター／情報システム課）
   ソフトウェアの購入に必要な発注手続きや予算措置は、情報システム課で行う。
   
   
4. 導入（インストール）（学術情報センター／情報システム課）
   PC教室へのインストール、動作確認が完了次第、運用を開始する。また、ライセンス上、教室外利用が可能なソフトウェアの場合は、学術情報センターのWebページにて使用可能範囲やインストール手順、注意事項を周知する。
   
   
5. 保守
   原則、保守・サポート契約を適宜行い、適切な状況で運用を行う。また、2.6 の使用実態調査の結果、利用者数や使用授業数の極端な減少が見られる場合などは、学術情報センター会議の審議を経て、継続使用の可否を判断する。 　継続が否認されたソフトウェアについては、学術情報センターWebページでの周知の後、廃止、アンインストールを行う。

原則、年度中のバーションアップは授業運営に妨げになる場合が多いため実施しない。
例外として以下に示す状況においては、必要に応じてバージョンアップ作業を実施する。

例：- セキュリティに関する不具合が発見された場合
　　- 授業に支障をきたす不具合が発見された場合

適切な運用実施のため、ライセンス数に制限のあるソフトウェアについては、「ライセンス管理ソフトウェア」による起動数管理を行う。
また、使用優先順位上位の使用に支障をきたす場合については、同じく「ライセンス管理ソフトウェア」による起動制限を行う。

A区分ソフトウェアとしての導入が適切かどうか、各ソフトウェアの利用状況等を適宜確認する。その際、「ライセンス管理ソフトウェア」にて取得可能なログの内、ソフトウェア起動数のみを参考資料として使用することがある。

A区分ソフトウェアの目的に準じ、以下のとおり使用優先順位を設定する。
なお、使用優先順位上位の使用に支障をきたす場合、当該ソフトウェアの起動制限を「ライセンス管理ソフトウェア」にて実施する。

1. 授業
2. 授業課題作成
3. 授業時間以外での一般利用
4. 研究室利用

B区分、C区分ソフトウェアとして導入済みのソフトウェアについて、使用実態調査の結果、多くの学科で広く使用されていると認められるソフトウェアについては、さらに効率的な運用を目的に、A区分化を学術情報センター会議にて審議する。

原則、A区分ソフトウェアの選定は学術情報センターが行うが、学科等からのA区分としてソフトウェアの導入の要望を受けることもできる。要望は、学科等主任名による学術情報センター長宛ての要望書（書式自由）で申し受けることとする。学術情報センターは、要望書の内容に基づき、「 A区分ソフトウェア導入の流れ」に従い検討を行う。