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B区分ソフトウェア運用ガイドライン

2023/11/11 更新

現在BYOD環境利用推進のため、新規のB区分ソフトウェアの申請受付は停止しています 

 

 概要 PC教室で実施される授業で使用する専門分野の教育・研究に必要な有償ソフトウェア(フリーソフトウェア含む)を学部・研究科等からの依頼に基づき配備するソフトウェア群。
予算部署は、当該申請部門。
この導入と廃止は当該申請部門等の依頼に基づき、学術情報センター会議において審議し、導入の可否を決定する。
 前提条件
  1. 授業および当該授業課題作成用であること
  2. 申請部門からの申請の場合、該当の学部・研究科で承認されていること(導入依頼書に該当部門長のサイン、捺印をもって承認と判断する)
  3. ネットワーク(フローティング)ライセンスが設定されていること(もしくは、価格的にPC教室のすべての端末に導入可能であること)

  4. クライアントPCにハードウェアキーを必要とする場合は、次の条件を満たすこと
    ・USBタイプのハードウェアキーであること
    ・ハードウェアキーは使用時のみ装着すること
    ・ハードウェアキーの保管、運用は学科等で行うこと
    ・* ハードウェアキーの破損紛失については学術情報センターでは責任を負わない
    ・* パラレルポートに接続するものについては装着できない

  5. 学術情報センター管理のクライアントPC、もしくはサーバのディスク容量に収容できること

  6. ライセンスコントロールが可能なこと

  7. 購入予算、および導入後の継続的な保守費用の手当が可能であること(保守費用が手当されない場合、学術情報センターのシステム変更等にともない任意に廃止する。)

  8. 使用授業科目、使用期間、ソフトウェア担当者が明示できること(授業科目が非常勤講師担当の場合、専任教員が代行担当すること)

  9. 学術情報センターのシステム更新等による使用制限、廃止を許容できること
 B区分ソフトウェア導入の流れ
  1. 選定、予算措置、申請(学部・研究科)
    B区分ソフトウェア申請時、先生部門には、前提条件の確認と以下項目の決定を依頼する。
    ・使用授業科目、使用期間、ソフトウェア担当者(専任教員に限る)
    ・当該ソフトを使用した授業での履修者数を予測した上でのライセンス数の確定
    ・授業時間外の研究室での利用の必要性
    ・学科等での予算措置(なお、補助金等を利用する場合、関係部署等との調整)
    ・当該ソフトウェアの継続的な使用を見込む場合は、保守・サポート費用の経常的な予算措置の確定
    学科等からの必要事項は、「学術情報センター PC教室用ソフトウェア導入依頼書」 の提出をうけ確認する。

  2. 調査・検討(学術情報センター)
    提出された依頼書については、情報システム課より審議依頼をかける。(主にメール審議とする)
    審議依頼の際は、あらかじめ情報システム課にて以下の点について確認を行い、その結果等を併せて報告する。
    ・各区分の前提条件を満たしているか
    ・インストール済みのソフトウェアとの干渉等、既存システムへの影響がないか
    ・当該ソフトウェアが既に他学科等の申請により導入済みの場合の調整結果について

  3. 調整(申請部門)
    当該ソフトウェアが既に他学科等の申請により導入済みの場合、予算措置やライセンス数等を申請部門の担当者間で調整を依頼する。

  4. 調達(申請部門)
    ソフトウェアの購入に必要な発注手続き、支払いは当該学科等で行う。

  5. 引き渡し・導入(インストール)(学術情報センター/情報イノベーション課)
    学科等が購入したメディア、マニュアル、ライセンス証書については、インストールに必要なため、原則情報システム課で一括管理する。また、必要に応じて、ソフトウェア担当者のメールアドレスを保守用メーリングリストに登録する。
バージョンアップの実施

原則、年度中のバーションアップは授業運営に妨げになる場合が多いため実施しない。例外として以下に示す状況においては、必要に応じてバージョンアップ作業を実施する。

例:- セキュリティに関する不具合が発見された場合
  - 授業に支障をきたす不具合が発見された場合

ライセンス数の管理 適切な運用実施のため、ライセンス数に制限のあるソフトウェアについては、「ライセンス管理ソフトウェア」による起動数管理を行う。
また、使用優先順位上位の使用に支障をきたす場合については、同じく「ライセンス管理ソフトウェア」による起動制限を行う。
使用実態調査 B区分ソフトウェアは、学科等での使用を目的としているため、ソフトウェアの使用状況等についての調査、ならびに調査結果に基づく継続使用の審議等は行わない。
ただし、前提条件に適わない状況が判明した際には、当該申請学科と協議の上、廃止を検討することがある。
使用優先順位
  • 申請部門の授業(教員の授業準備使用を含む)
  • 申請部門の授業課題作成
  • 申請部門の研究室使用
  • 申請部門の合意に基づく他学科等使用