| 条件 |
C区分ソフトウェアとして申請可能なソフトウェアの条件を以下のとおりとする。
- 学術情報センターのPC教室または学生所有のPC端末で行う授業および当該授業の課題作成用であること
- 授業科目、使用期間、当該ソフトウェア担当者（専任教員）が明示できること（授業科目が非常勤講師の開講の場合は専任教員が代行担当する）
- 申請部門の予算による購入が承認されていること
- 複数ライセンスであり、可能な限り各ライセンスの割り当て、解除がコントロール可能であること
- ネットワーク（フローティング）ライセンスが設定されている、またはシリアルコートによる認証の場合は、該当のコードが毎年更新されること
- PC教室に導入する場合は、クライアントPC にハードウェア・キーを必要としないこと
- PC教室に導入する場合は、クライアントPC のハードディスクの空容量に収容できること
- サポート保守契約に加入すること
- ライセンスサーバを利用する場合、本学管理の仮想基盤システムによる動作が保証されていること
- 学術情報センターのシステム更新等による使用の制限、廃止を許容できること
- 導入済みソフトウェアの仕様変更等により、C区分ソフトウェアの導入要件を満たさなくなった場合、廃止を許容できること
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| アンケート実施 |
- アンケートの実施時期
毎年1回、「C区分ソフトウェアアンケート」を実施、この提出をC区分ソフトウェアの導入申請とする。実施時期は以下のとおりとし、原則的に実施時期以外でのC区分ソフトウェア申請は受け付けない。
12月上旬
次年度分アンケート配布
12月下旬
アンケート提出締切
翌年1月中旬以降
学術情報センター会議にて申請内容の審議、導入ソフトウェアの決定
3月上旬
各申請部門へ結果通知の送付
- 共同申請
1種類のソフトウェアを複数の申請部門が使用する場合、共同申請を行うことができる。その場合、そのソフトウェアの費用は申請部門間で相談の上、適切に按分した金額をアンケートに記入することとする。
- ソフトウェアの教室外利用申請
ソフトウェアライセンス上、教室外（学内研究室等）での利用が許諾されており、かつ申請部門に属する研究室でソフトウェアの利用を希望する場合は、対象ソフトウェアについて教室外利用申請書の提出ができる。なお、共同申請で導入しているソフトウェアについては、共同申請部門間で教室外利用が合意されている必要がある。
なお、ユーザ数無制限のサイトライセンス契約で導入しているソフトウェアについては、4.5ソフトウェアの教室外利用【サイトライセンス契約の場合】により、教室外利用申請なしで利用できることとする。
※2024年度開始後、新規のC区分ソフトウェア(各学部・研究科で購入が承認されたもの)の申請については、利用予定の3ヵ月前程度を目安として随時受付を可能とする予定です。
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| 運用方法 |
- ソフトウェアの購入、契約
C区分ソフトウェアの購入、契約窓口は、情報イノベーション課とする。
- PC教室への導入
学術情報センター会議にて、導入が決定したC区分ソフトウェアは、原則毎年4月からの運用を目標に主に情報イノベーション課でインストール作業を実施する。
- バージョンアップの実施
原則、年度中のバーションアップは授業運営に妨げになる場合が多いため実施しない。
例外として以下に示す状況においては、必要に応じてバージョンアップ作業を実施する。
【状況例】
セキュリティに関する不具合が発見された場合
授業に支障をきたす不具合が発見された場合
申請部門からの申し出があった場合（共同申請のソフトウェアは、全ての申請部門間で合意がされていること）
- ライセンス数の管理
C区分ソフトウェアの不正利用防止と適切な運用実施のため、ライセンス数に制限のあるソフトウェアについては、「ライセンス管理ソフトウェア」による起動数管理を行う。 また、使用優先順位上位の使用に支障をきたす場合については、同じく「ライセンス管理ソフトウェア」による起動制限を行う。
- ソフトウェアの教室外利用
ライセンスの契約形態の違いにより運用方法を決定する。
【サイトライセンス契約の場合】
学術情報センターのWebページにて使用可能範囲やインストール手順、注意事項を教員、学生に周知する。
【サイトライセンス契約以外の場合】
ライセンス上、教室外利用が可能かを確認後、その対象となる研究室等と情報イノベーション課との間で必要な設定等の調整を行う。
- 使用実態調査
アンケートにより申請されたソフトウェアの導入が適切であるかを、毎年、学術情報センター会議にて審議を行い決定する。その際、「ライセンス管理ソフトウェア」にて取得可能なログの内、ソフトウェア起動数のみを参考資料として使用することがある。(PC教室環境のみ)
- 使用優先順位
C区分ソフトウェアの目的に準じ、以下のとおり使用優先順位を設定する。 なお、使用優先順位上位の使用に支障をきたす場合、当該ソフトウェアの起動制限を「ライセンス管理ソフトウェア」にて実施する。
・申請部門の授業（教員の授業準備使用を含む）
・申請部門の授業課題作成
・申請部門の研究室使用
・申請部門の合意に基づく他学科等使用
・授業時間以外での一般利用
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